慶應義塾大学理工学部 情報工学科


進路


最新のIT技術を学ぶためには、学部の4年間では十分でありません。このため、情報工学科では修士課程への進学を強く勧めており、6年間を通じての一貫教育になっています。実際、82%の学生が大学院に進学します。大学院を卒業した学生の多くはIT産業に就職します。就職氷河期と言われた数年前でも情報工学科の就職の影響は少なく、ほとんどの学生が希望した企業に就職しています。博士への進学、国家公務員、銀行、シンクタンク、マスコミなど総合職に就職する学生もいます。

To learn about the latest IT technology, four years of undergraduate study is not enough. For this reason, the Department of Information and Computer Science strongly recommends that students advance to the master’s course for a consistent program of six years’ study. In fact, 82 percent of our students go on to graduate school. Most of the students who graduate from the graduate school find employment in the IT industry. Even a few years ago when it was said that jobs were getting hard to come by, there was little effect on the employment of students from the Department of Information and Computer Science, almost all of whom landed jobs at their preferred companies. There are also students who go on to study for a master’s or who go on to work for the organizations such as the national civil service, banks, government think tanks, or media companies.

shinro

2014年4月の最新情報はこちらです。2014年4月最新情報(PDFファイル)

資格

特殊無線技師国家試験免除

下記の授業科目を卒業までに修得しておけば、無試験で第1級陸上特殊無線技士および第3級海上特殊無線技士の免許を申請取得できます。
なお、詳細については大槻知明教授へお問い合わせください。

法令区分 第1級陸上特殊無線技士 第3級海上特殊無線技士
無線機器学その他無線機器に関する科目
  • 情報通信工学基礎(2012年度より廃止)
  • 通信システム
  • 通信方式(2014年度より廃止)
  • ※コミュニケーションシステム

の4科目から1科目
(ただし「通信方式」は2011年度開講科目までを対象とする)

  • 情報通信工学基礎(2012年度より廃止)
  • 通信システム
  • 通信方式(2014年度より廃止)
  • 電波計測*1*2

の4科目から1科目
(ただし「通信方式」は2011年度開講科目までを対象とする)

電磁波工学その他空中線系及び電波伝搬に関する科目 ※ワイヤレスコミュニケーション ※ワイヤレスコミュニケーション
電子計測その他無線測定に関する科目 ※電気電子計測 (履修を要しない)
電波法規その他電波法令に関する科目 ※電波法規 ※電波法規

授業科目の履修上の注意

  • 各法令区分の※印科目は電子工学科設置科目を示します。電子工学科設置科目を履修する場合は、自主選択科目または自由科目として履修申告してください。

特殊無線技士の取り扱い内容

  • 第一級陸上特殊無線技士について
    1. 陸上の無線局の空中線電力500ワット以下の多重無線設備(多重通信を行うことができる無線設備でテレビジョンとして使用するものを含む。)で30メガヘルツ以上の周波数の電波を使用するものの技術操作
    2. 前号に掲げる操作以外の操作で第二級陸上特殊無線技士の操作の範囲に属するもの
  • 第三級海上特殊無線技士について
    1. 船舶に施設する空中線電力5ワット以下の無線電話(船舶地球局および航空局の無線電話であるものを除く。)で25010キロヘルツ以上の周波数の電波を使用するものの国内通信のための通信操作及びその無線電話(多重無線設備であるものを除く。)の外部の転換装置で電波の質に影響を及ぼさないものの技術操作
    2. 船舶局及び船舶のための無線航行局の空中線電力5キロワット以下のレーダーの外部の転換装置で電波の質に影響を及ぼさないものの技術操作

受験に関する問い合わせ

受験に関する事項は管轄する地方電気通信監理局に問い合わせること。

東京都の場合は、
総務省 関東電気通信局 無線通信部航空海上課
〒102-8795 東京都千代田区九段南 1-2-1 九段第3合同庁舎
TEL 03-3243-1749