慶應義塾大学理工学部 情報工学科

2017年12月20日(水)

【報道発表】2017年12月15日“通信方式・機能任意に再構成”[日刊工業新聞](山中研究室)

山中直明教授らは、アラクサラネットワークスと共同で、通信サービスの 需要に合わせ、通信方式や機能を任意に変更できるハードウエア技術を開発した。これは、リソースプールという考えで、光ネットワーク により接続されたリコンフィグ(再構成可能)デバイスを自由に組み合わせることによりスケーラビリティを持った、自由な機能をネット ワーク内で実現できる。イメージとしては、埼玉にある機能を、横浜のスイッチシステムにマウントして使う。埼玉の機能は、関東中のス イッチでシェアできるために経済化が図れるというものである。ちょうど、ドロップボックスのハードディスクは自分のPCにはないが、 自由に使えようなものである。試作機では毎秒200ギガビット(ギガは10億)の処理性能を達成。柔軟性を持つアーキテクチャーとし ては世界最高という。処理性能を毎秒400ギガビットに倍増できる見通しで、早期製品化を目指す。通信サービスが多様化する中、将来 の需要変動にかかる導入コスト削減につながる。
20171215日刊工業新聞33面

2017年12月11日(月)

【報道発表】2017年12月8日 “光スイッチで電力消費” [日刊工業新聞](山中研究室)

高速で経路を切り替えられる光スイッチを使い、省電力で駆動できるデータネットワーク用システムを開発したことについて取り上げられました。既存の電気スイッチを使う場合に比べ、電力消費を約55%削減することに成功し、早期の実用化を目指しています。
20171208_日刊工業新聞

2017年11月24日(金)

山中研OBの荒川豊君が理工学部ホームページ[第146回]塾員来往で紹介されました

理工学部ホームページ[第146回]塾員来往において、山中研OBの荒川豊君が紹介されています。現在は、奈良先端科学技術大学院 大学情報科学研究科で准教授を務める傍ら、2017年8月より米国 UCLA 客員研究員を兼務されています。

塾員来往 [第146回]

2017年11月9日(木)

山中直明先生が慶應塾生新聞(2017年10月14日掲載)に取り上げられました

慶応義塾唯一の公認新聞「慶應塾生新聞」の、“いま、平成に生きる”シリーズ第7回に『急速に発展する科学技術-その中でどう生きるか』というタイトルで掲載されました。
交通事故は自動運転により1/100,1/1000と減少するにもかかわらず、簡単には導入が進まない点。ミスがあってはいけないが、エアバック事故で死亡した人数の一万倍の人がエアバックのおかげで助かったと言われる事実。また、AIで仕事が無くなるのか?と言った話題などを、文系の学生を含めて述べている。20171014_慶應塾生新聞

2017年11月2日(木)

11/4(土)研究室配属全体説明会@マルチメディアルーム 13:00~

11月4日 (土)
研究室配属全体説明会@マルチメディアルーム 13:00~
クラスコンパ@ラポワール 15:50~17:30
希望調査実施方法について説明があるので必ず参加をお願いします。

2017年10月19日(木)

今井研の大澤正彦君の記事が「ドラえもんの心を作るには」として日経新聞に掲載されました

2017年6月26日の日経新聞の朝刊に「ドラえもんの心を作るには」というタイトルで今井研の大澤正彦君の記事が掲載されました。

2017年8月1日(火)

【山中先生が招待講演】「 P2P(ピアトゥピア)分散ネットワーク技術によるデマンド制御とその応用」という題名で、8月21日エネルギーのディジタル化の未来シンポジュームで講演します

https://pps-net.org/seminar/39638

次世代の電力網は分散型でホームゲートウェイ等を通して、多くの電気機器が接続される。小さく多くのものがダイナミックに変化するので、P2P技術を使いローカルに分散協調し、かつ相互に取引が可能なセキュア―でスケーラブルなシステムを研究しており、またその応用として、IoTのデータの取引等について述べる。

2017年4月16日(日)

杉本・杉浦研究室の学生チームが開発した作品がテレビ東京WBSで紹介されました。

杉本・杉浦研究室の学生チームが開発した昨年国際バーチャルリアリティコンテスト優勝作品「ジャグリングマスター」がテレビ東京ワールドビジネスサテライトのコーナーで紹介されました。
http://www.tv-tokyo.co.jp/mv/wbs/trend_tamago/post_129641/

2016年12月16日(金)

【報道発表】2016年12月14日 “光ネットで機器制御” [日刊工業新聞](山中研究室)

20161214日刊工業新聞

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